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健康経営とは？具体的な取り組み方法7選！

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近年、「ワークライフバランス」という言葉が一般的に使われるようになり、健康を損なわずに仕事と私生活の調和を図り、生活の質を高めることが重視される時代になっています。

かつてのように、体を壊すほど働く「がむしゃらな働き方」はもはや過去のものとなりました。過度な労働を強いることは、働く人にとって健康を損なうリスクがあるだけでなく、企業にとっても社会的信頼を失う要因となる可能性があります。

こうした背景を受け、経済産業省は「健康経営優良法人認定制度」を設立しました。これは、従業員の健康管理を経営的な視点から考え、実践している大企業や中小企業などを「見える化」し、社会的に評価する仕組みです。つまり、健康経営の推進はもはや個人の努力にとどまらず、国をあげて取り組むべきテーマとなっています。

本コラムでは、「健康経営」について改めて解説するとともに、企業や個人が実践できる具体的な取り組み7選をご紹介します。

健康経営とは？

ではまず、「健康経営」とは何を指すのでしょうか。健康経営とは、従業員の健康保持・増進を「経営的な投資」として位置づけ、戦略的に推進する考え方です。

従業員が心身ともに健康であることは、結果的に職場の活性化や生産性の向上、人材の定着などに、組織全体へのポジティブな影響につながります。つまり、健康経営とは「健康管理を経営の視点から戦略的に実践すること」であり、企業の長期的な成長や収益性を高める取り組みなのです。

ここで混同されやすいのが、「健康投資」という考え方です。健康投資は、個人が健康増進や生活の質（QOL）の向上を目的におこなう取り組みを指します。一方、健康経営は、企業や組織が従業員の健康を守り育むことで、企業価値向上や持続的成長を目指す「組織的な投資」です。

このように、健康経営は個人レベルの健康づくりを超え、企業全体の未来を支える戦略的な取り組みとして注目を集めています。

なぜ今、健康経営が注目されているのか

では、なぜ今「健康経営」がこれほど注目されているのでしょうか。その背景には、心身の不調が企業の生産性や業績に影響することを示す国内外の研究が蓄積してきた点があります。

たとえば、メンタルヘルス不調による休職者が増加した企業では、そうでない企業と比べて売上高成長率の低下が顕著であることが報告されています。つまり、従業員の健康を犠牲にした働き方は、長期的に見れば企業の利益をも損なうということです。「健康を害するほど働かせることは、最終的に組織の損失につながる」。この認識が広まりつつあります。

一方で、健康経営は投資であり、リターンを生むという知見も示されています。海外の調査では、健康関連施策への投資1ドルに対して約3ドルのリターンが得られるとの報告もあります。つまり、従業員の健康支援は「コスト」ではなく、人材定着・生産性向上・企業価値向上に資する「投資」と位置づけられるのです。

くわえて、過労死など、過重労働に関連する健康被害は依然として深刻な社会課題です。厚生労働省の統計でも、労災認定件数が高水準で推移しているなど、働きすぎによる健康被害はいまだに大きな社会課題となっています。こうした背景から、従業員を大切にしながら持続的に成長する企業が評価される時代へとシフトしています。健康経営は、その中心的な取り組みとして注目されています。

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企業と社員双方にとってのメリット

健康経営の大きな特長は、企業と社員の双方にメリットがあることです。健康経営の取り組みを通じて社員のヘルスリテラシー（健康に関する理解・意識）が高まることで、「しっかり休むことも大切」という考えが組織全体に浸透します。結果として、休暇を取りやすい職場環境が整い、心身のリフレッシュが促進されます。

また、ワークライフバランスの推進により、仕事とプライベートの切り替えがしやすくなり、生活にメリハリが生まれます。自分の時間を確保できることで、趣味や家族との時間を充実させることで、生活の質（QOL）の向上にもつながります。 このように、健康経営は「企業のための施策」にとどまらず、社員一人ひとりの幸福度を高め、組織全体の活力を生み出す好循環をもたらします。

健康経営に取り組むことで得られる効果

実際に、これまで健康経営に取り組んできた企業のデータからは、多くの具体的なメリットが報告されています。生産性の向上や離職率の低下といった企業側の効果だけでなく、従業員のモチベーションや満足度の向上など、組織全体に良い循環をもたらすことが明らかになっているのです。

ではここから、健康経営に取り組むことで得られる主な効果について、詳しく見ていきましょう。

離職率の低下につながる

健康経営に取り組む企業では、離職率が低い傾向にあることが明らかになっています。経済産業省の委託調査によると、全国平均の離職率が11.1％であるのに対し、「健康経営銘柄2023」に選定された企業ではわずか2.2％にとどまっています。さらに、「健康経営度調査」に回答した企業の平均でも4.6％と、全国平均を大きく下回る結果が示されています。このことから、健康経営の実践が離職率の抑制に大きく寄与していることがうかがえます。

もちろん、健康経営に取り組む企業はもともと従業員を大切にする企業文化を持っている場合が多く、その姿勢自体も人材定着につながっていると考えられます。とはいえ、従業員の健康を重視する取り組みが、結果的に「働き続けたい」と思える職場づくりにつながっている点は注目すべきでしょう。

人材確保にポジティブな影響

健康経営は、離職率の低下だけでなく、人材の確保にも良い影響を与えることがわかっています。調査によると、企業が健康経営に取り組んでいる、または「健康経営優良法人」として認定を受けているかどうかが、就職先を選ぶ際の重要な判断材料になっていることが明らかになりました。

「最も重要な決め手になる」「重要な決め手の一つになる」と回答した割合は全体の約60％にのぼり、健康経営の実践が求職者に選ばれる企業づくりのポイントになっていることがうかがえます。また、就活生や転職希望者を対象に実施された「働き方に関するアンケート」では、「働くうえで重視すること」の第1位が「心身の健康を保ちながら働けること」でした。

この結果からも、ワークライフバランスの安定や生活の質の維持が、今の働き手にとって欠かせない価値観になっていることが見えます。

利用できる支援策の多彩さ

健康経営のメリットは、企業の生産性向上や人材確保にとどまりません。国や公共団体、地方自治体、金融機関などから受けられる各種インセンティブや支援策も大きな魅力の一つです。

たとえば中小企業向けの補助金、生産性向上に資するITツールの導入支援など、働き方改革の実現を後押しする支援策が用意されています。さらに、健康経営優良法人の認定を受けた企業を対象にした融資制度や優遇措置などもあり、取り組みの成果に応じた支援を受けられる仕組みも整っています。

こうした支援策は企業規模を問わず活用できる点も大きなメリットです。健康経営に取り組むことで、単に組織の内部環境を改善するだけでなく、外部の支援を受けながら効率的に制度を進められるという利点もあります。

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健康経営を進めるためのステップ

実際に健康経営を進める際は、次の3つのステップを意識することが重要です。

  1. 従業員の健康課題の把握と必要な対策の検討
  2. 健康経営の実践に向けた土台づくり
  3. 従業員の心と身体の健康づくりに関する具体的対策の実施

これらの三つは、健康経営優良法人に認定されるための要件にもなっており、企業にとって欠かせない基本的なプロセスです。

まずは、職場における具体的な健康課題を正確に把握することが出発点です。その上で、課題解決のためにどのような対策が必要かを検討・策定し、計画的に実行していくことが健康経営の成功につながります。

現状の課題を把握する

現状の課題を把握せずに施策を進めても、本来の効果が十分に発揮されない場合があります。健康経営に取り組む際にまず欠かせないのは、従業員の健康課題を正しく把握することです。

具体的には、定期健診の結果やストレスチェック、アンケート調査などを活用し、職場全体の健康状態や課題を数値化・可視化します。従業員の健康課題を明らかにすることで、健康経営を実践するための土台づくりに着手できます。

専門家や外部リソースの活用

職場が抱える健康課題は、従業員一人ひとりで異なります。また、現場スタッフと管理職では、職場の状況の見え方も異なります。そのため、経営層や管理職だけの独断で健康経営に取り組むと、思ったような効果が得られず、生産性の低下や離職率の増加を招く可能性もあります。

こうしたリスクを避けるためには、丁寧に現状を把握したうえで、具体的な計画を策定することが大切です。ただし、健康経営のノウハウやリソースが十分に揃っていない事業所も少なくありません。その場合は、社内だけで完結させるのではなく、専門家や外部リソースを活用することを検討しましょう。

実際、自治体などでは中小企業向けに健康経営をサポートするサービスや助成制度が用意されていることもあります。まずは自社に合った支援策を調べ、利用可能な制度を活用することから始めるのがおすすめです。

社内外へ情報を発信する

健康経営を進める際には、情報の周知と共有が欠かせません。どれだけ優れたサービスや制度を整えても、従業員に知られていなければ活用されず、施策の効果は十分に発揮されません。

そのため、健康経営を進める際には、施策の用意だけでなく、従業員に情報を届ける仕組みづくりも重要です。多くの場合、従業員が自分で使える権利やサービスを確認する機会は限られています。そのため、社内掲示板やイントラネット、社内SNSなどを活用し、知りやすく、届きやすい情報発信をおこないましょう。

さらに、社内だけではなく社外へも健康経営への取り組みを積極的に発信することで、企業のブランド価値向上や採用力強化にもつながります。伝えたい相手にしっかり届くよう、継続的に発信し続けることが健康経営の効果を最大化するポイントです。

健康経営の具体的な取り組み方法7選

ここからは、実際に企業で実践されている健康経営の具体的な取り組みを紹介します。どの施策も、自社の状況に合わせて取り入れられる可能性がありますので、ぜひ参考にしながら「自社で実施できそうなものは何か」を検討してみてください。

健康経営の取り組み①職場環境を整える

職場は、自宅に次いで長い時間を過ごす場所です。その環境が不衛生であったり、不便であったり、心理的安全性が確保されていない場合、従業員に与えるマイナスの影響は大きくなります。

課題の多い環境でも、一旦「これが普通」と受け入れてしまうと、改善の機会がなかなか生まれません。そのため、健康経営の一環として職場環境の改善を進めることは非常に有効です。職場環境を整えることで、仕事のストレス軽減、従業員の健康状態改善、生産性向上など、健康経営として大きなメリットが期待できます。

また、見落とされがちなのが、休憩所やトイレなどの共用空間です。利用時間が短いため優先順位は低くなりがちですが、これらの空間は従業員がリフレッシュするための重要な空間です。仕事の効率や満足度にも直結するため、快適で安全な環境を整えることが健康経営に欠かせません。

健康経営の取り組み②食生活を支える仕組み

働く中での楽しみでもある食事ですが、職場における食事環境には課題が多いのも事実です。

その背景には職場の立地や周辺環境による飲食店の偏り、休憩時間の短さなど、さまざまな要因が関係しています。オフィス街や郊外を問わず、昼食時の混雑や移動の負担が従業員のストレスとなることもあります。 こうした課題に対して、健康経営の一環として職場での食事補助サービスを導入する企業が増えています。食事補助サービスには、たとえば次のような形があります。

  • 設置型：オフィス内の冷蔵庫や冷凍庫に食事やお弁当を用意し、従業員が自由に利用できる
  • 提供型：空いている会議室やスペースにお弁当や軽食を並べて提供する
  • デリバリー型：注文したお弁当やおかずを休憩時間に合わせて届ける

こうした制度は、社員が恩恵を実感しやすい施策のひとつです。大規模な社食を設置しなくても、比較的低コストで導入できるサービスも多く、費用対効果の高い取り組みといえます。 さらに、職場での食生活支援は健康管理の面でも効果があるため、従業員満足度と健康増進の両立につながります。

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健康経営の取り組み③運動習慣を促す取り組み

運動習慣のある人は、高血圧や糖尿病、肥満などの生活習慣病のリスクが低く、身体活動や運動はメンタルヘルスの改善や生活の質（QOL）の向上にも効果があることが知られています。

しかし、国民栄養調査によると、「週2回以上、1回30分以上、1年以上運動している人」は、男性で28.6％、女性で24.6％にとどまっており、運動習慣を身につけられない人が多いのが現状です。

そこで、健康経営の一環として、職場で運動習慣を促す取り組みを導入する企業も増えています。具体的には、次のような例があります。

  • 歩活：社員に電子万歩計を配布し、歩数を集計して個人別・部署別に共有
  • 社内スポーツイベント：マラソンやウォーキングなど、従業員が気軽に参加できる運動を社内行事として実施 フィットネス補助：スポーツジムと法人契約を結び、従業員が利用しやすい環境を提供

個人で運動を始めたり、継続したりするのは億劫になりがちですが、組織として取り組むことで始めやすく、続けやすい環境を作れます。こうした職場での運動支援は、健康増進だけでなく従業員同士のコミュニケーションやチームの一体感の向上にもつながります。

健康経営の取り組み④定期健診・メンタルヘルスケアの強化

健康経営として、事業者に義務付けられている一般健康診断に加えて、歯科や耳鼻科、眼科、婦人科などの定期健診支援をおこなうこともおすすめです。これらの定期健診は、早期発見による重症化の防止や、その後の治療費の抑制など多くのメリットがあるにもかかわらず、受診率が低い分野でもあります。

健康維持に関するリテラシーは個人差が大きく、同じ職場でも定期健診をしっかり受けている人と、ほとんど受けていない人がいるのが現状です。そのため、定期健診の補助制度を設けることで受診を促進し、健康意識を高める同時に、健康リテラシーの向上にもつながります。

さらに、メンタルヘルスケアの施策を組み合わせることも効果的です。従業員のメンタル状態を定期的に観測し、組織として早期に対応できる体制を整えることで、新規休職者の抑制や、自社内でのメンタルヘルス課題の把握にも役立ちます。身体の健康とメンタルの健康の両面からサポートすることで、従業員が安心して働ける環境づくりが進みます。

健康経営の取り組み⑤ワークライフバランス支援・休暇取得の促進

慢性的な長時間労働や、有給休暇の取得率が低い状況は、多くの職場に共通する課題です。「他の人が残業しているから自分も帰りづらい」といった雰囲気が定着すると、改善は難しくなります。

しかし、労働時間の適正化は、心身の健康維持・増進に欠かせないだけでなく、離職率や休職率の抑制にも大きな効果があることがわかっています。特に職場単位での長時間労働は現場だけでは改善しにくいため、外部の視点やシステムの導入によって仕組みを見直すことが有効です。

具体的な取り組み例としては、次のような方法があります。

  • 定時後のPCを自動でシャットダウンする
  • 定量的な業務のRPA化（自動化ツール）で効率化する
  • 会議の時間や回数を見直し

こうした取り組みは、ある程度の強制力を持たせることで改善につながりやすくなります。

また、休暇取得の促進も離職抑制に効果的です。労働時間の適正化と休暇の増加は、一時的な生産性低下を伴うこともありますが、長期的には健康経営の利益を高めます。 こうした取り組みを通じて、従業員が安心して働ける環境を整えることは、エンゲージメント向上と組織の持続的成長につながります。健康経営の観点からは、ワークライフバランスの推進は長期的な企業の成長にも直結する重要な施策といえます。

健康経営の取り組み⑥禁煙サポート

喫煙者の割合が高い企業では、企業利益への負の影響や生産性の低下が指摘されることがあります。しかし、喫煙は個人の嗜好であり、企業が一方的に禁煙を強制することは望ましくありません。

そのため、健康経営の観点では、禁煙のサポートを提供し、禁煙のメリットを周知することが有効です。強制ではなく、従業員の意向を尊重しながら禁煙を促す環境づくりを目指します。具体的な取り組み例には、次のようなものがあります。

  • 禁煙啓発活動の実施
  • 禁煙セミナーの開催
  • 禁煙補助タブレットや禁煙ガムの提供

喫煙は習慣性が高く、きっかけやサポートがなければ禁煙を続けることは難しいものです。そのため、禁煙に挑戦しやすく、続けやすい環境を整えることが大切です。こうしたサポートを通じて、従業員の健康維持と企業の生産性向上の両方につなげることに期待できます。

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健康経営の取り組み⑦『認知症と向き合う365』の導入

高齢化が進む現代の日本では、健康寿命を延ばし、生活の質（QOL）を長期的に維持するために、心身だけでなく脳の健康にも目を向けることが重要です。

そこでおすすめなのが、『認知症と向き合う365』です。このサービスでは、認知症の兆候など脳の気になる変化を早期に発見するためのさまざまなサポートがセットになっています。

  • 脳の認知機能セルフチェック
  • MRI画像のAI解析「BrainSuite®」
  • 医師に直接相談できるオンライン面談

これらを組み合わせることで、脳の状態を手軽に確認でき、変化に気づきやすい環境が整います。さらに、医師や心理士など専門スタッフへの相談体制も整っており、気になることがあったときにすぐに専門的なサポートを受けられる安心感も大きな魅力です。

脳の健康を含めた包括的なケアに取り組むことは、中長期的な健康経営の効果を高めるうえで非常に有効な施策のひとつです。特に、65歳未満で発症する若年性認知症は本人だけでなく家族や職場など周囲にも大きな影響を及ぼすため、将来を見据えた予防的な取り組みとしても重要です。

まとめ

今回は、健康経営の解説と、具体的な取り組み方法7選について紹介しました。

労働力不足が課題となる中で、健康経営は既存の従業員だけでなく、新しく入ってくる人材にとってもメリットが大きい取り組みです。離職率や休職率の抑制といった成果に加え、企業のブランド価値向上や人材定着にもつながることが、各種データからも示されています。

健康経営は、短期間で結果が見える取り組みではありません。長期的な視点で投資し続けることで、組織の基盤を強化し、従業員の幸福度を高めることができる経営戦略です。そのため、目先の利益にとらわれず、粘り強く続けることが重要です。

従業員を大切にすることは、結果的に企業の持続的な成長へとつながり、結果として長期的な利益をもたらします。この視点を忘れず、人も企業もともに健やかに成長する未来を目指して健康経営を推進していきましょう。

  • 「健康経営®」は、特定非営利活動法人健康経営研究会の登録商標です。
  • 画像素材：PIXTA

【参考文献（ウェブサイト）】

この記事の監修者

佐藤俊彦 医師

佐藤俊彦 医師

福島県立医科大学卒業。日本医科大学付属第一病院、獨協医科大学病院、鷲谷病院での勤務を経て、1997年に「宇都宮セントラルクリニック」を開院。
最新の医療機器やAIをいち早く取り入れ、「画像診断」によるがんの超早期発見に注力、2003年には、栃木県内初のPET装置を導入し、県内初の会員制のメディカル倶楽部を創設。
新たに 2023年春には東京世田谷でも同様の画像診断センター「セントラルクリニック世田谷」を開院。
著書に『ステージ４でもあきらめない　代謝と栄養でがんに挑む』（幻冬舎）『一生病気にならない　免疫力のスイッチ』（PHP研究所）など多数。

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